2021-04-23 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第15号
Ａ病院、Ｂ病院、Ｃ病院、Ｄ病院、Ｅ病院とありますけれども、私はダクトを通っていっているのかなという話を去年したと思うんですけれども、これを見たら、廊下を伝っていっていたというのがこの研究結果ということなんですね。 いずれにしても、ダクトもかなりの距離を通るわけですけれども、廊下を渡ってでの短距離エアロゾルじゃなくて長距離エアロゾルで巨大クラスターが病院で発生していったということなんですね。
Ａ病院、Ｂ病院、Ｃ病院、Ｄ病院、Ｅ病院とありますけれども、私はダクトを通っていっているのかなという話を去年したと思うんですけれども、これを見たら、廊下を伝っていっていたというのがこの研究結果ということなんですね。 いずれにしても、ダクトもかなりの距離を通るわけですけれども、廊下を渡ってでの短距離エアロゾルじゃなくて長距離エアロゾルで巨大クラスターが病院で発生していったということなんですね。
細かい話になるかもしれませんが、大臣、今までの当直というのは、Ａ病院はＡ病院、Ｂ病院はＢ病院で勝手に当直医決めているわけです。もちろん誰ですということは一応地域の中で共有されているところもあるかもしれませんが、でも、そうすると、外科系の医者だけが当直に回ったり内科系の医者だけが当直に回ったりするときがあるんですよ。
それからもう一つ、経営改善資金の貸付状況、失礼、その前にもう一つ、その再建指定病院、Ｂ病院というのを見てみると、これは昭和四十七年、昭和五十三年、昭和五十七年と再建指定病院になっているんですよ。まず、昭和四十七年に八千四百万円、昭和五十三年に二億八千八百万円、昭和五十七年には何と十八億八千八百二十万円、合計で二十二億六千二十万円これ借りておる。
治療等でいろいろ大変で、三カ月を超えたらある程度一定というのもわかるわけですが、入院が長くなれば、反面、リハビリに力を入れなければいけないわけですから、そういった意味では別な面での医療機関の大変な努力が必要なわけでございまして、それが入院一カ月と一年以上では、その患者さんの入院時の医学管理料が三分の一になってしまう、そういう現状で、実際には一年以上たったら一つの病院を半ば強制的に退院させられて違う病院、Ｂ
例えば大都市部でＡという病院、Ｂという病院があって、それを廃してＣという病院をつくる。ここにはそこからの職員、スタッフもそろえ集中をして高度な機能を持った病院をつくる。そしてその廃した後へまたそれぞれ同じ機能を残すというのは、これはなかなか難しいことではないかなというふうに思うのですね。そういう場合は、これはなかなかその後の引き受け手というものも見つからないというケースも出てくると思います。
実は私も、救急医療のあり方について非常に案じておるわけでございまして、五十一年度予算で救命救急センターあるいは自治体病院Ｂに対する助成、テレホンサービス等の施策をやるように狂奔してまいりましたが、しかし、ここまできますと、これで一体十分であろうかということが実は自省されてならないわけでございます。
これを見ますと、この救急病院には、Ａ病院、Ｂ病院、Ｃ病院というランクづけがございますが、自治体病院のＡ病院に対しましては、一ヵ所四百五十万ということになっておりますし、たとえば日赤だとか済生会だとかいうような病院に対しましては、一ヵ所五百五十万ということで差がございますが、自治体病院に少ないというのは、これは一体どういうわけでございますか。また私立の病院には国庫補助というのは一切ない。
この三宿の関係の予算の数字でありまするがＡ地区の病院、Ｂ地区の研究所、Ｃ地区の衛生学校、それに関連いたしまする電気その他の設備工事、それを合せまして六億六千九百四十四万一千円に相なっております。